プロミスの契約で増額をする場合の方法と、増額対象になるタイミングについて確認をしていきましょう。
50万円までの契約なら、基本収入証明書は不要で短いスパンで増額が可能です。
また増額が必要なときにはどうしたらいいのかも説明します。
目次
増額の見直しは半年に1回ペースです
新規契約時の限度額は、年収や勤務先などの属性、他社の借り入れ額を確認して審査されます。
- 取引に延滞がない
- 信用情報に事故情報がない
- 勤務先情報に変更がない
このような情報を元に審査を行われ、限度額を増額できるか判断されます。
増額の見直し期間は半年に１回ペースで、増額ができるタイミングで電話やメールで連絡が来ることが多いです。
審査は機械による自動審査
プロミスで契約している会員数は、完済分を含めると130万人となっており、この人数の増額を人の手で行うことは物理的に不可能です。
そのために機械による自動審査を行っています。
機械が増額可能と判断された人に案内をして、希望があれば増額の手続きを取るという流れです。
増額のお知らせはメールや電話が一般的です
機械による自動審査が行われたあと、メールが一斉に送信されます。
メールの内容を確認すると、増額の見直しが可能ですので、会員ログインより確認をしてくださいと、このような内容のメールが送信されてきます。
メールの登録をしている人にはリアルタイムでお知らせが送信されますが、メール機能がない人や、メール登録は嫌だという人のために、担当者が電話で増額の案内をしています。
審査否決はほぼ0です
あらかじめプロミスの審査基準をクリアしている人が対象になっていることから、増額が否決される可能性は低いと考えて大丈夫です。
審査落ちになる多くのパターンを確認しましょう。
- 信用情報センターに事故情報の発生があった
- 信用情報センターで他社借入額が大きく増えていたことが確認された
- 勤務先の変更がある
審査落ちのパターンとは
プロミスをはじめ、アイフルやアコムでも貸金業法の規定で3か月に1度ペースで最新の信用情報を取得する義務があります。
これは他社での借り入れ残高が増加した場合に、自社の利用限度額を停止する必要があるからです。
そのため自動審査をするときに3か月以内の信用情報を確認して審査をしていますが、増額の手続きする場合、最新の信用情報を取得する必要があります。
ここで他社借り入れ額が増えている、事故情報が確認された、このような場合は審査落ちとなります。
50万円以下の増額時は、勤務先が変更になっていても増額の手続きはできますが、50万円を超える増額の場合は否決となりますので注意が必要です。
手続き方法について
機械が自動審査をして、電話かメールでお知らせが来るという説明をしました。
では手続き方法はどのようになっているのか確認をして行きましょう。
メールや電話はその場で回答＆切替え手続きです
プロミスのメール会員になれば、残高の確認、振込借り入れなどのサービスはもちろん、増額のタイミングでお知らせメールが来ます。
添付のURLから会員ページにログインして書類なしで手続き完了となり、時間にしてみれば3分かからない程度となります。
電話の切替えタイミングは、担当者から連絡があり、増額の要望があれば、手続きが完了となり、その場で自動音声につながれ、ガイダンスに従って手続きを取れば5分もかからず増額完了です。
来店や自動契約機での手続き方法
人の顔を見て手続きをしないと嫌だと言う人の場合は、自動契約機や店頭窓口で手続きをすることも可能です。
少々時間はかかりますが、来店して手続きをするパターンになります。
収入証明書が必要な人の場合は、このケースになることが多いです。
収入証明の必要性について
貸金業法では、収入証明書が必要なタイミングが定められています。
- 1社で50万円を超える契約をする場合
- 借り入れ総額が100万円を超える場合
この条件を超えない場合は、申告による年収の確認で増額可能ですが、超えるようなら源泉徴収票や給与明細という、収入を確認できる書類を提出しなければなりません。
収入証明を提出してからの増額手続きになるため、少々時間がかかりますが、FAXやアプリで提出することも可能ですので確認後に切替え手続きを取る流れになります。
提出方法については、担当者が増額できるタイミングで詳しく教えてくれます。
増額希望の際は連絡をしましょう
機械による自動審査で増額の可否を決めているという説明を冒頭でさせて頂きましたが、新規契約時の情報を元に増額の対象になった人のみが対象になります。
例えば、新規契約時より転職して年収が上がった、昇給して年収が増額されたという場合に、プロミスは知ることができませんので、増額対象から外れてしまいます。
このようなこともあるので、増額したい場合には自分からフリーコールに連絡をした方が良いでしょう。
特別決済もあるので、自宅や勤務先を再度届け出れば、その場で審査結果が出る場合もあります。
希望がある場合には、自分から連絡してみるのも良い方法です。
まとめ
50万円以下の増額の場合は比較的簡単に手続きが取れますが、50万円を超える契約をする場合、収入証明書が必要になります。
源泉徴収票や住民税の税額決定通知書は発行日から1年間有効になるので、発行されたタイミングで提出しておくと、50万円以上の契約時もスムーズに対応が可能です。
早めに提出しておくことをおすすめします。