プロミスでATM利用時のお釣りの受け取りについて確認をしていきます。
紙幣単位での利用になるため、硬貨などの千円未満の受け取りはできません。
完済時の最終回の利用方法などについて確認をしていきましょう。
目次
紙幣は金額指定入金でお釣りの受け取り可能です
誰でも簡単に使えるATMですが、消費者金融の取引は、取引金額が千円以上となっているので、少し困惑する部分があるかもしれません。
お釣りを含めた返済方法を確認していきましょう。
紙幣のお釣りが欲しい場合、返済するときに、入金ボタンを押した後に「金額指定」のボタンを押します。
例えば、1万円を投入して5千円入金したい場合には、金額指定5千円を押せば、お釣りの5千円が戻ってきます。
硬貨取り扱いは不可です
利息の掛け率が17.8％となっており、返済金額も借入残高の3.61%や2.53%となっているので、1回目の返済から1円単位の端数は必ず発生します。
しかしATMでは、千円以上の借入、返済のみとなり、硬貨の取り扱い不可となっています。
コンビニATM、提携先ATMも同様の扱い
ほとんどの銀行ATMは硬貨の取り扱い可能ですが、プロミスはシステム自体が硬貨の取り扱いをしていないため、提携先やコンビニでも硬貨の取扱いはできません。
一見不便に感じますが、消費者金融すべてがこのような対応になっており、アコム、レイクなどの他社も同じように紙幣の取り扱いのみとなります。
全額返済の場合は千円単位に切り上げた金額で入金が必要です
利息を含めた金額が1,050円あれば2,000円入金する必要があります。
しかし損をする訳ではありませんのでご安心ください。
950円を一旦預けている形となり、次回借り入れのときに950円を差し引いた金額が、借り入れ金額となります。
千円未満の端数の取扱方法について
プロミスは銀行ではないので、預けていても利息がついて増えるということはありません。
預けたままの端数の金額はプロミスが預かっている扱いとなります。
ATM入金で完済する場合は千円以上の金額になることはありませんが、銀行振込などで多く入金した場合や、完済になっていることに気づかないで完済後も振込で入金を継続される人もいます。
場合によっては数万円預けていることもありますが、さすがに金額が大きくなるとプロミスから連絡がくるケースもあります。
その場合には、銀行振込などで返金をしてもらいましょう。
プロミスには銀行のような通帳の発行はありません。
ATMで利用している場合は残高の確認ができますが、銀行振込で入金をするケースにおいては、全く残高を確認しない人もいます。
定期的に残高の確認をしましょう
毎月残高の確認をする必要はありませんが、3か月に一度、半年に一度のペースに、ネット経由で残高の確認をすることをおすすめします。
このような話をすると、パソコンは苦手という世代の人もいますが、スマホやモバイルから簡単にログインができます。
お金に関する確認になりますので、一度ログインをしてみましょう。
契約の解除を希望する場合は連絡が必ず必要になります
カードローン契約は、極度額契約となっており、定められた極度額（限度額）の範囲で出し入れ自由な契約な反面、契約を終了させたいときには、解約を申し出る必要があります。
契約した時期によっては、3年間全く利用がない場合、自動解約になるものもありますが、全ての契約がこの状況になっているわけではないので、契約を解除したい場合にはフリーコールに連絡か、プロミスATMの左側に設置されているガイドフォンを取って解約の意思を伝える必要があります。
端数の入金が気になるなら銀行振込を利用しましょう
プロミスは銀行振込用の口座も準備しています。
電子口座になっているので、プロミス会員1人ひとりに1つの口座番号が振り分けられており、新規契約時に自動で銀行口座番号が附番されます。
そのため、都度支店名を確認する必要があり、例えば夫婦で利用している場合で、同時に完済をする予定には、それぞれ口座番号が違うので注意が必要です。
支店名がネット支店のように存在しない店舗名になっているのが特徴です。
三井住友銀行ひまわり支店、すずらん支店というように実在しない支店名になっていることが多いです。
プロミスに限らず、最近の金融機関は電子口座になっているものが多いので、振込の場合には都度確認をする必要があります。
解約予定の場合は、ちょうどの金額を振り込んで、解約の旨を伝えれば、完済と同時に手続きを取ってくれます。
まとめ
ATMで千円未満の金額の手続きができないので、完済をしたい場合には少し困惑することがあるかもしれませんが、継続して利用する場合には、千円単位に繰り上げて返済する、解約をする場合には振込や、店頭窓口で入金をする方法が良いでしょう。
振込が面倒な場合は、多めに入れて、端数分を返金してもらう方法もありますので、解約時にはこのような方法で対応をしましょう。