連帯保証人は必要？

プロミスの審査の前に確認しておきたいことシリーズです。

連帯保証人という言葉を聞いたことがある人は大勢いると思いますが、カードローンの契約で保証人をつけないと契約ができない場合ということはあるのでしょうか？

また、通常は断りとなる場合でも、保証人をつければ、契約ができるケースはあるのでしょうか？

基本的なことかもしれませんが、連帯保証人の制度から、どのような場合に保証人を立てないといけないのかも含めて確認していきましょう。

連帯保証人は不要です

消費者金融、プロミスやアコムで、お金を借りるキャッシングの契約の際に連帯保証人は不要です。

反対に、どうしても借りられない人の場合でも、親を連帯保証人として、借金をしようとしても契約はできません。

消費者金融の契約は、無担保、無保証を売りにして、即日中に簡単に借り入れ可能ということにポイントを置いています。

全ての消費者金融において、連帯保証人が不要という訳ではありませんが、基本的に大手消費者金融では、連帯保証人を求められることはありません。

銀行カードローン、クレジットカードも同様です

連帯保証人が必要でないのは、プロミスだけではありません。

銀行カードローンや、クレジットカードを発行する会社でも、同じように無担保、無保証で申し込み、契約が可能となっています。

連帯保証人をつけて契約をしているところもあります

消費者金融の契約でも、中堅消費者金融と呼ばれる、名前の知られていない金融会社だと、連帯保証人をつければ契約を可能としている会社もあるようですが、連帯保証人をつけての契約自体おすすめはできません。

このような場合、すでに個人情報が破綻していることが想定され、巷で言うブラックであることが多いことから、消費者金融側も本人から返済をしてもらおうとは考えていません。

かなり高い確率で、連帯保証人に迷惑をかけることが多いです。

過去に金融事故を起こしている人の場合、再度同じ事故を起こすことが多いという事実があります。

「どうしても今借りたい！」という場合には、一度落ち着いて、自問自答する必要もあるかと思います。

• 本当に必要なお金なのか？
• 返済を借金で返そうとしていないか？
• すでに返済額は、収入を超えていないか？

このようなことも念頭に置いて考えてみる必要があるでしょう。

ローン契約の場合は必要なこともあります

ローンとは、住宅ローン、オートローン、カーローン、資格取得のための費用、または宝石購入というような、高額商品を購入する場合に、銀行やローン会社で借り入れをすることを言います。

これらの契約の場合、車やバイクの購入、住宅の購入が多いですが、収入に対して、借入金額が大きい場合には連帯保証人を求められることがあります。

同居している家族が連帯保証人になればよく、実家住まいであれば、父親、場合によっては子供でもよく、結婚している場合は、夫や仕事をしている妻であれば連帯保証人になることが可能です。

1つ注意しておきたいのは、パート勤務や、専業主婦が連帯保証人になることは不可となっていますので、夫婦二人暮らしのケースでは、別の人を連帯保証人に充てる必要があります。

連帯保証人はもはや流行らない！？

連帯保証人の歴史は意外と浅く、明治以降の民法が制定されてから実施されている契約となります。

当時の金融機関は、小額のお金を貸す契約をする場合にも、家を担保としたり、連帯保証人を用意するよう求めることが多かったのです。

しかも、金利はかなり高く、利息が50％ということも多かった時代です。

現在では、借り入れやローンに対する考え方も変わってきており、保証人を立てる必要がなく、便利にキャッシングをできるようになってきたのは嬉しいことです。

最近では、住宅ローンを組む場合でも、連帯保証人不要としている銀行が大半です。

このように、自宅購入の際にも連帯保証人が不要という時代でもありますので、安心してプロミスの申し込みに臨んでください。

まとめ

プロミスでキャッシングの申し込みをする場合に、連帯保証人は必要ではありません。

借り入れの条件も、年齢が20歳以上～69歳まで、安定した収入がある人。

この条件を満たしていれば、連帯保証人も自宅を担保に差し出すということも一切不要です。

ただし、無保証と言っても、信用情報に問題がある場合には、契約不可となります。

信用情報は一人ひとりが元々持っている財産です。

これを傷つけてしまうと、回復するまで時間も要しますし、信用情報に変わるものは何もないことから、金融取引には気を付けて延滞などが発生しないように取引を進めることが重要になります。

債務超過にならないように日頃から自分の返済金額は、返済できる金額で抑えるようにする。

延滞をする場合、90日を超えた時点で事故情報として報告（ブラックとなります）されることから、日頃から現金がショートしないように計画的な利用を心がけましょう。